現在、水田転換畑での野菜生産が注目され、一部地域では産地化も進められています。この記事では、水田転換畑における野菜作について産地化の事例をご紹介し、また一番の課題となる排水対策について、土壌に合わせた対策の診断チャートも掲載しています。
（この記事は、平成27年11月発行のクボタの営農情報誌『U（ユー）元氣農業 No.32』を元に構成しています）
米の消費量の低迷と水田の有効利用
米の一人当たり消費量はこの50年間で半減しました。このように需要の減少等で米の価格は低迷しています。農業基盤として整備されてきた水田を有効利用するためには、需要に即した主食用米の生産と、非主食用米（加工用米、飼料用米等）、大豆、小麦、野菜等のバランスよい生産が重要とされています。
平成25年のデータによると水田面積232.6万haのなかで主食用米に次いで最も水田を利用しているのが野菜の22.0万haだとされています。しかし、近年の野菜の価格傾向を見ているとこの面積が過剰作付けであるとはいえない状況です。担い手の不足、温暖化をはじめとする気象変動の激化による生産の不安定化等が原因だと考えられます。
2015年の春出荷の露地野菜類が高騰して一部の春野菜産地では野菜経営の高水準安定化が図られました。これを受け、2015年はより作付け量が増加する見込みとなっているものの、その後の気象条件により一部の産地で安定出荷が得られていない状況です。また、水稲栽培に比べ、作業時間が10倍以上の品目が多いのが露地野菜栽培です。省力化と作業の軽労化がこれからの課題です。
品目が多く、地域性が強いため遅れていた露地野菜の機械化作業の中でも、各地域の産地からの要望で一つ一つの機械化の問題点を取り上げ、検討し、成果を出してきたのが一般社団法人全国農業改良普及支援協会と全国システム化研究会が行ってきた現地実証調査です。この中でいろんな産地が生まれてきました。
特に、熊本県の八代では、日本人の生活様式が急激に変わる中で需要が激減した、い草に代わる品目として露地野菜の産地化が急激に進みましたが、これも八代市竜北干拓のキャベツの産地化をシステム化実証で検証したのが始まりだったのです。また、同じ熊本県の水俣葦北地域でのサラタマちゃんの産地化もマルチへの定植法等の技術開発や機械の開発を始めとして、極めて長期に緻密な検討が行われて産地化が進み成果に結びつきました。
西南暖地と水田利用
前述のシステム化実証以前から西南暖地の水田地帯では、水稲だけの農業経営では農業の継続が不可能であると考えられており、公的機関において水田利用の野菜栽培が検討されていました。農業経営から見ると個別農家としては施設野菜が最も収益率が高いのですが、共同選果施設の建設や初期投資の高さから転作面積の一部にとどまっていました。
このような中、西南暖地の水田利用に野菜をという農業経営の方向が定着し、新たな産地化の取組みが多く見られるようになりました。淡路のたまねぎ、レタス、徳島のにんじん、ほうれんそう、香川のレタス、ブロッコリー、佐賀のたまねぎ、福岡のキャベツ、大分県での根深ネギ産地の拡大等と多彩な産地が出来上がってきました。これらの産地では、収益面から水稲と野菜の重要度が変わりつつあります。西南暖地のある産地では、露地野菜の安定生産のために早期に定植するため、水稲品種をより早生系統に変えていく方向も見られます。
野菜作安定のための排水対策
特に、今まで水田を野菜栽培で利用されなかった地域では、野菜に取り組むことの難しさを感じられているのですが、最も大事なことは排水対策です。排水対策の実施方法は、下図を参考にして下さい。
水田ゆえの野菜作安定技術
キャベツ、はくさい、ブロッコリー等のアブラナ科野菜の重要病害に根こぶ病があります。この病害は、圃場外からの少量の土の持込で広がったと見られていますが、日本全国の露地野菜産地に急激に広がりました。
現在、畑地では、定植時の薬剤の有効的な散布によって被害を大きくしない技術が定着していますが、水田利用では、鉄鋼スラグによるpH調整によって10年以上の抑制効果が産地で実証されています。この、散布には国の補助が得られることもあり、水田での野菜の生産安定に役立っています。
また、多くの野菜の連作障害の一因であるセンチュウ類の被害防止には水田との輪作が有効です。土壌の化学性の改善にも有効性が確認されていますので、生産安定のために上手に取り組みましょう。
